民間の医療保険は必要？不要？その判断のポイントを考える

秋田のファイナンシャルプランナーの土田です。

医療保険について、「加入すべき」という意見と「不要ではないか」という意見が対立する場面をよく目にします。それぞれの主張には理由があり、どちらが正しいとは一概に言えません。本記事では、民間医療保険の必要性についての論点を整理し、加入の目的を明確にする重要性についてお伝えします。

必要という意見の主な理由

1. 予期せぬ医療費への備え 急な病気やケガで高額な医療費が発生した場合、公的保険だけではカバーしきれない費用が生じることがあります。特に、入院時の差額ベッド代や先進医療費は自己負担となるため、これらを補う民間保険が役立つとされています。

2. 公的保険制度の改正による負担増加 日本の公的健康保険制度は改正を繰り返し、自己負担割合が増加傾向にあります。例えば、70歳以上の高齢者でも所得に応じて負担割合が2割や3割になる場合があり、将来的な制度変更を見据えて備えたいと考える人も多いです。

3. 精神的な安心感 医療保険に加入していることで、予期せぬ事態への経済的な不安が軽減されるという心理的な効果も大きいです。

不要という意見の主な理由

1. 公的保険制度が充実している 日本の公的保険制度は、世界的に見ても非常に優れています。高額療養費制度により、医療費の自己負担額には上限が設けられているため、過剰な保険料を支払う必要はないと考える人もいます。

2. 貯蓄で対応可能 健康な生活を心がけ、資産形成を進めることで、医療費の自己負担分を十分に賄えると考える意見もあります。保険料を貯蓄や投資に回すことで、より柔軟に資金を活用できるという考え方です。

3. 保険料のコストパフォーマンス 保険料を長期間支払い続けても、実際に保険金を受け取る機会が少ない場合、コストパフォーマンスが悪いと感じることがあります。

公的保険制度の改正と自己負担増加の傾向

日本の公的保険制度は、医療費の増加や少子高齢化に対応するため、たびたび改正されています。例えば、70歳以上の医療費負担割合の変更や、自己負担限度額の見直しが行われています。また、先進医療や差額ベッド代といった公的保険の対象外となる費用も増えており、自己負担額が高額になるケースが増えています。

民間医療保険は補完的な役割を

差額ベッド代や先進医療費など、公的保険ではカバーできない部分を民間医療保険で補うことは合理的です。しかし、必要以上に多くの保険に加入する必要はありません。自分がどのようなリスクに備えたいのかを明確にし、それに応じた保険を選ぶことが大切です。

資産形成の重要性

医療費の自己負担分を支払える状況を作るためには、日頃から資産形成を行うことが重要です。無理のない範囲で貯蓄や投資を進め、万が一の際に対応できる経済的な基盤を整えましょう。保険はあくまで補助的な手段と考え、資産形成とのバランスを取ることがポイントです。

まとめ

民間医療保険の必要性は、人それぞれの価値観や経済状況によって異なります。公的保険制度の現状や改正の動向を把握した上で、自分にとって必要な保障内容を見極めましょう。そして、資産形成を通じて、自己負担分をカバーできる経済的な余裕を持つことが、長期的な安心につながります。

医療保険の要否について纏めてみましたが、いかがだったでしょうか？

公的な医療保険である健康保険には毎月結構な金額を支払っていると思いますが、内容について理解している方はまだまだ少ないと思います。そのため過剰に民間医療保険に掛金を支払っているケースが多く、お金の効率が悪くなってしまっています。

資産形成ができれば保険は将来的に「卒業」することもできます。

そのためには計画的な資産運用と保険のバランスを取る事が必要です。

ご興味ある方はぜひご相談ください。

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今日もありがとうございました。